遠いカンボジアへ届いた、離島の小学生たちの温かい気持ち
鹿児島県三島村にある三島竹島学園の小学生たちが、カンボジアの難民キャンプへ、島の特産品である「大名筍(だいみょうたけのこ)」や「豚味噌」、そして「ハマギ餃子」といった食材と、心を込めて書いたメッセージカードを届けました。
この取り組みは、特定非営利活動法人なかよし学園プロジェクトが全国の学校と連携して実現したものです。遠く離れた離島の学びが、世界の緊急な現実とつながり、避難生活を送る人々の「命」と「心」を支える活動となりました。

避難生活の厳しい現実と、失われる子どもたちの学び
2025年末以降、カンボジア国境地帯では武力衝突が報じられ、多くの住民が避難を余儀なくされました。避難生活では、まず水や食料、衛生が優先され、子どもたちの遊びや学習の機会は後回しになりがちです。
国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)の報告によると、2024年末時点で推定1億2,320万人が故郷を追われているとのこと。これは決して「どこか遠い国の出来事」ではなく、私たち人類共通の大きな課題として捉える必要があります。

食材が支える「今日を生きる力」、手紙が届ける「忘れられていない安心感」
三島竹島学園では、以前から講演をきっかけに「今、自分にできること」を考え、島の資源や文化を生かした学習に取り組んできました。今回届けられた食材は、避難民の皆さんの栄養補給だけでなく、共同体が崩れてしまった避難生活の中で「同じ釜の飯」を囲む時間を取り戻すきっかけにもなります。食料の提供は、日々の生活を支える、とても具体的な支援の一つです。


そして、子どもたちが書いたメッセージカードは、物資だけでは届かない「心の支援」となりました。先が見えない不安や孤立感の中で、「遠くの子どもたちが自分たちのことを思って書いてくれた言葉」は、支援を受ける人々を「支援の対象」としてではなく、同じ社会を生きる「隣人」として感じさせてくれます。これは、物資では決して代替できない、大切な心の支えになるでしょう。
「本当のグローバル教育」とは?
三島村は、以前からジャンベを通じたギニアとの交流など、国際交流に積極的に取り組んできた地域です。しかし、今回の活動は単なる文化交流にとどまりません。
なかよし学園プロジェクトは、国際交流を「難民支援や貧困課題解決」といった公共性の高いテーマと結びつけ、「困った時に助け合える関係」を築くことを目指しています。これは、政府や国際機関、NGOだけでなく、地域社会や学校など、多様な主体が協力して課題を解決する「多国間主義」の考え方を教育の現場で実践するものです。
子どもたちにとって、国際的な課題を「自分ごと」として捉え、解決のために協力する経験は、これからの社会で求められる「グローバル人材」育成の土台となります。単に英語が話せる、異文化を理解するだけでなく、危機的な状況を構造的に理解し、多様な人々と協力し、支援を「モノ」で終わらせずに「関係」へと発展させる力が養われるのです。


全国に広がる「学びの循環」
離島である竹島単独では、国際支援を継続・拡大することは簡単ではありません。そこで、なかよし学園プロジェクトは全国50校以上の学校と連携し、「教材を作る→現地に届ける→現地で活用する→その反響を日本に還す」という「CoRe Loop(コア・ループ)」と呼ばれる循環を生み出しています。このネットワークがあるからこそ、竹島の一校の思いが海を越えて届き、現地の声が日本に戻ることで、学びが深まっていくのです。
千葉県の王子台小学校では「あやとり」が避難民収容寺院でのアクティビティ教材に、臼井中学校では「アクリルたわし」が炊き出し後の食器洗いを支援するなど、各地の学校での学びが実際に世界の現場で役立っています。
私たち親ができること
今回の三島竹島学園の取り組みは、子どもたちの学びが、遠い国の誰かを助けるだけでなく、同じ時代を生きる隣人として支え合う関係を築く力になることを示してくれました。私たち親は、このニュースを通して、子どもたちと一緒に世界の出来事について話し合ったり、身近なところからできる支援を考えたりするきっかけにしてみてはいかがでしょうか。
「世界は、つながっているだけでは守れません。困った時に、本当に手を差し伸べ合える関係があるかどうか——それが、いま問われています。」となかよし学園プロジェクトの中村雄一代表理事は語っています。食料で命を支え、手紙で心を支える。この二つが同時に届くことで、支援は「物」から「関係」に変わる、という言葉は、私たち大人にとっても深く心に響きます。
子どもたちが未来の国際社会を担う人材として成長するために、このような「本当のグローバル教育」が、これからますます重要になってくることでしょう。
なかよし学園プロジェクトの取り組みについて、さらに詳しく知りたい方は以下のリンクをご覧ください。
出典:PR TIMES(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000069.000166170.html)

