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わが子の将来、何望む?日本の親は「身近な幸せ」、他国は「社会貢献」重視【国際調査】

目次

今回の調査で分かったこと

この調査は、日本を含む世界11か国の小中学生の保護者2,313人を対象に行われました。主なポイントは以下の3つです。

1. 子ども観:日本は「感情的な関係」、他国は「社会的役割への期待」

親にとって子どもはどんな存在か、という問いに対して、日本の保護者は「喜び」(90%)、次に「かすがい」(32%)、「心配の種」(26%)といった、家族の中での感情的なつながりを強く意識していることが分かりました。私も「喜び」は本当に強く感じますし、心配なことだってたくさんあります。しかし、他国では「喜び」(平均67%)に次いで「社会貢献」(平均45%)、「自立」(平均44%)といった、社会的な役割への期待が大きい傾向が見られました。

子ども観:日本と他国10か国の比較

2. 将来への期待:日本は「身近な人間関係」、他国は「社会的・経済的な成功」

次に、お子さんに将来どんな人になってほしいか、という問いでは、日本の保護者は「自分の考えをしっかり持つ人」(68%)を最も重視し、続いて「自分の家族を大切にする人」(58%)、「他人に迷惑をかけない人」(46%)、「友人を大切にする人」(38%)と、身近な人間関係を重視する傾向が明らかになりました。私も、まずは自分の足で立ち、周りの人を大切にできる子になってほしいと願う部分が強いです。一方で、他国の保護者は「自分の家族を大切にする人」(平均47%)も重視しつつ、「経済的に豊かな人」(平均41%)や「社会のために尽くす人」(平均35%)など、社会的・経済的な成功への期待が高いことが分かりました。

将来への期待:日本と他国10か国の比較

3. 親の「子ども観」が「将来への期待」に影響している可能性

今回の調査では、「子ども観」と「将来への期待」が国ごとに一貫性を持っていることが示されました。日本は「親の喜び」や「家族のつながり」を強く認識することで、子どもの将来にも個人の考えや身近な人間関係を重視する傾向があると言えそうです。一方、他国では「独立した存在」で「将来の社会の一員」といった役割を認識することで、経済的な成功や社会貢献を重視する傾向につながっていると考えられます。

国別『子ども観』と『将来への期待』上位2項目

なぜこんな違いが?調査の背景にあるもの

この調査の背景には、親の期待が子どもの学習意欲に大きく影響するという考えがあります。親が子どもをどう見て、何を期待するかという意識が、教育への働きかけや、子どもが学習に向かう動機付けに影響を与える可能性がある、というわけです。

実は、同様の国際調査は過去にも行われており(幼児期の家庭教育国際調査:ベネッセ総合教育研究所、2018年)、国ごとの傾向の違いが報告されていました。今回の調査は、その対象国を11か国に広げ、より詳しく各国の文化背景による意識の違いを検証しようと試みたものです。

私たち親が考えること

この調査結果は、私たち日本の親が「子どもに何を教え、どう育てるか」を考える上で、とても興味深い示唆を与えてくれます。

例えば、日本では「友達が塾に通っているから私も行く」「友達がやめたから私もやめる」といった、身近な人間関係が学習行動のきっかけになることがあります。これは、親が「身近な人間関係」を大切にする価値観を持っていることと無関係ではないのかもしれません。一方、他国では「家族の期待に応える」「社会的地位を獲得する」といった目標が、学習の強い動機になりやすい傾向があるようです。

子どもたちの学習意欲を高めるためには、親の励ましや学習環境の整備が大切ですが、この「子ども観」と「将来への期待」の違いを理解することは、子どもに合った教育を考える上で重要なヒントになるでしょう。

公益財団法人スプリックス教育財団は、今回の調査結果をもとに、今後も親の『子ども観』と『期待』が子どもの進路選択や学習成果にどう影響するか、詳細な分析を進めていくとのことです。

  • 公益財団法人スプリックス教育財団:

まとめ

今回の国際調査で、日本の親は子どもの「身近な幸せ」や「感情的なつながり」を重視する傾向が強く、他国の親は「社会的役割」や「経済的な成功」を期待する傾向があることが分かりました。この違いは、親が子どもをどう見ているか、そして将来に何を願うかという「子ども観」と「将来への期待」が一貫性を持っていることを示唆しています。

私たち親が子どもたちの学習や将来を考える時、こうした文化的な背景や価値観の違いを知ることは、子ども一人ひとりに合ったサポートを見つける手助けになるはずです。大切なのは、子どもたちが自分らしく、充実した人生を送れるよう、私たち親がどんなサポートができるか、ということですね。

出典:PR TIMES(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000152428.html)

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