離島から世界へ届ける平和教育の新しい形
特定非営利活動法人なかよし学園プロジェクトは、3月に対馬市立東部中学校と壱岐市立石田中学校で「世界とつながる学び」フィードバック講演会3R-Forumを開催しました。この講演会の中心となったのが、両校の生徒たちが制作に参加した平和絵本『はじめてのナガサキ』の完成報告です。
生徒たちは、自分たちの学びや表現が、国内だけでなく海外の平和教育の現場にもつながり始めていることを知り、大きな手応えを感じたようです。この経験は、学びが「教室の中だけで完結するものではない」ということを実感し、次の行動への意欲を高めるきっかけになったことでしょう。
『はじめてのナガサキ』誕生の背景
なかよし学園ではこれまで、広島の原爆の歴史を伝える絵本『はじめてのヒロシマ』を使った「PEACE BATTON」プロジェクトを全国で展開してきました。壱岐市立石田中学校の生徒たちもこの取り組みで、広島の平和構築について学んできたそうです。
そんな中、戦後80年という節目の2025年に向けて、長崎の原爆の歴史を子どもたちに分かりやすく伝える絵本が少ないことが分かりました。そこで、長崎の離島である対馬と壱岐の子どもたちと一緒に、新しい平和絵本『はじめてのナガサキ』を作るプロジェクトが始まったのです。
この絵本の文章は、なかよし学園が長崎原爆資料館に確認を取りながら作成し、両校の生徒たちはそれぞれの場面に合わせたイラストを担当しました。生徒たちの描いたイラストは、AIの技術も活用しながら一冊の絵本としてまとめられたそうです。子どもたちの感性と地域の歴史、そして最新の技術が組み合わさって、新しい平和教育の教材が生まれたわけですね。
海を越えて広がる子どもたちの学び
完成した『はじめてのナガサキ』は、今後、全国の生徒たちによって多言語に翻訳される予定だそうです。さらに驚くべきことに、2025年末に行われたカンボジア難民支援プロジェクトでは、すでにクメール語版が平和教育の教材として活用されたとのこと。自分たちが作ったものが、実際に海を越えて、遠い国の子どもたちの学びにつながっていることを知り、生徒たちは大きな喜びと誇りを感じていたそうです。これは、子どもたちにとって忘れられない経験になったことでしょう。
地域に根ざし、未来へつなぐ教育実践
対馬市立東部中学校では、地域の方々も参加する「東中ふるさとフォーラム」で生徒たちの活躍が紹介されました。なかよし学園の代表は、対馬のまちづくりにも関わりながら、この「世界とつながる学び」をさらに発展させ、対馬の魅力を世界に発信していく考えを示しています。地域の教育が、そのまま世界へとつながっていく、とても素晴らしい試みですね。
壱岐市立石田中学校では、講演後に「なかよしリンクカード」という教材を制作しました。これは神経衰弱のように遊びながら、日本と世界のつながりを身近に感じられる工夫がされているそうです。4月からの新年度には、さらに具体的な取り組みを始める予定とのこと。平和を「願う」だけでなく、「行動する」ことの大切さを学んでいるのですね。
さらに、壱岐市立筒城小学校でも同様の講演が行われ、『はじめてのヒロシマ』を翻訳した児童たちの活動が世界につながっていることが報告されました。筒城小学校の児童たちは、「なかよしふりかけ」の制作にも参加し、南スーダンなど食糧支援が必要な地域へ届ける活動もしているそうです。このプロジェクトの大きな特徴は、小学校での学びが中学校へとつながり、子どもたちの「誰かのために行動したい」という気持ちが、学年や学校を越えて育まれている点です。地域で育まれた優しさや行動力が、世界と関わる力へと発展していく、この循環型の学びは、私たち親にとっても大変参考になります。
家庭でできること：子どもたちの「世界とつながる学び」を応援しよう
今回の取り組みは、子どもたちの学びが「教室の中だけで完結するものではない」ということを教えてくれます。自分たちの表現や行動が、世界の誰かの理解や希望につながるという実感は、子どもたちにとってかけがえのない財産となるでしょう。平和教育というと少し難しく感じるかもしれませんが、身近なところから「誰かを笑顔にする」行動が、実は世界平和につながっていくのかもしれませんね。
家庭でも、ニュースを見て「遠い国の話」で終わらせるのではなく、『自分たちに何かできることはないかな？』と子どもと一緒に考えてみるのも良いかもしれません。絵本を読んだり、世界の文化について調べたりするだけでも、子どもたちの視野は大きく広がるはずです。
長崎の離島で生まれた子どもたちの平和絵本『はじめてのナガサキ』は、すでに世界で活用され、子どもたちの学びが国境を越える可能性を示しています。この「世界とつながる学び」は、子どもたちが未来を自らつくる力を育む、希望に満ちた教育実践と言えるでしょう。
出典：PR TIMES
