日本の小学生は計算得意でも保護者は不満？ICTと生成AI活用に課題

2026年3月12日

調査結果のポイントを整理

この調査では、計算力に関する「基礎学力調査」、保護者の皆さんの意識を問う「保護者の意識調査」、そしてお子さんたちの意識を探る「子どもの意識調査」の3つが行われました。その結果から見えてきた日本の特徴を、いくつかのポイントに分けてご紹介します。

1. お子さんの計算力について

小学4年生、中学2年生ともに、日本の計算力は国際的に見ても比較的高いことが分かりました。
しかし、学年が上がるにつれて基礎の定着度が下がってしまう傾向も指摘されています。
特に、小学4年生では「分数」、中学2年生では「連立方程式」に課題があることが明らかになりました。

日本の小学4年生の計算テスト総合正答率は、調査した5か国の中で85.4%と高い水準でした。

中学2年生の計算テスト分野別正答率を見ると、日本の「連立方程式」は他の分野と比較して正答率が低いことが分かります。

2. 保護者の皆さんの意識について

日本の保護者は、学校の授業だけで十分な学力がつくと考えている方が半数以下で、お子さんの現在の学力への満足度も10%と非常に低いことが分かりました。
一方で、学力競争に対しては他国よりも慎重な姿勢が見られます。
教育に関する情報源としては、「学校の先生」に相談する割合が他国より少なく、「特にない」と回答する方が多い傾向にあります。
ICT（情報通信技術）や生成AIの学習への導入については、他国と比較して慎重な姿勢が見られました。小学校入学前からの学習アプリ利用は少数派で、生成AIの利用経験者も半数を下回っています。

学校の授業や子どもの学力に対する保護者の皆さんの意識は、国際比較で大きな違いが見られます。

生成AIの利用経験についても、日本の保護者は他国に比べて少ないことが分かります。

3. お子さんたちの意識について

日本の小学生は、家庭環境が安定しており、勉強や生活の妨げが少ないという結果でした。また、学校の授業が丁寧で理解に役立っていると感じているお子さんが多く、学校への信頼が厚いことがうかがえます。
しかし、将来の進路については、44%のお子さんが「決まっていない」と回答しており、大学院進学を希望する割合も他国に比べて低い傾向にあります。また、進路について参考になる人が少ないと感じているお子さんも多いようです。
学習アプリは8割程度のお子さんが使用していますが、「役に立っているアプリはない」と回答する割合が他国より高く、アプリ学習の有用性を感じにくい傾向が見られます。
生成AIの利用経験も、他国のお子さんが70%であるのに対し、日本のお子さんは42%と半数を下回っています。

将来の進路や参考になる人の存在についても、国際比較で特徴が見られます。

生成AIの利用状況も、日本の子どもたちは他国に比べて遅れが見られます。

調査から見えてくる日本の教育環境

今回の調査結果を見ると、日本の教育は「安定した家庭環境」と「学校教育の充実」という良い基盤に支えられていることが分かります。お子さんたちが安心して学べる環境があるのは、私たち親にとって本当にありがたいことですね。

一方で、今後の課題として「苦手分野の克服」や「情報源やロールモデルの不足」、そして「ICTや生成AIの活用」が浮き彫りになりました。保護者の皆さんが学力に不満を感じつつも、新しい学習方法の導入に慎重であること、お子さんたちが将来の目標を見つけにくかったり、デジタルツールの有用性を感じにくかったりする現状は、私たち親が一緒に考えるべきテーマかもしれません。

家庭でできること、考えるきっかけに

今回の調査結果を受けて、ご家庭でできることや、考えるきっかけになることがいくつかあると思います。

苦手分野の確認と復習：特に分数や連立方程式など、基礎の定着が不十分な単元がある場合は、焦らずお子さんと一緒に振り返ってみる時間を作ってみてはいかがでしょうか。国際基礎学力検定TOFASのサイトでは、計算テストの概要も確認できます。
- TOFAS – 国際基礎学力検定
情報収集と将来の話：教育に関する情報は、学校の先生だけでなく、インターネットや書籍など様々な媒体から積極的に集めてみるのも良いでしょう。また、お子さんが将来の夢や進路について考える際、身近な大人や社会の様々な働き方について話す機会を増やすことで、お子さんの視野が広がるかもしれません。
ICT・生成AIとの付き合い方：デジタルツールや生成AIは、現代の学習に欠かせないものになりつつあります。お子さんが安全に、そして効果的に活用できるよう、親子で一緒に触れてみたり、利用ルールを話し合ったりする良い機会かもしれませんね。もちろん、過度な利用は避け、バランスが大切です。

これらの調査結果の詳細については、以下のPDFレポートで確認できます。

調査結果（PDF）